トランプはなぜグリーンランドを欲しがるか？

トランプはなんで、グリーンランドの領有に意欲を示しているんだろう？

トランプがグリーンランドに色気を出す理由は、ロマンでも地図マニアでもない。地政学だ。冷たいけど熱い、北極圏の現実だよ。

まず場所。グリーンランドは北米とヨーロッパの間にドンと横たわる巨大な氷の島。北極海への玄関口でもある。北極は「白い砂漠」ではなくなりつつある。温暖化で氷が減れば 、北極海航路が現実味を帯びる。アジアと欧州を結ぶ新ルートだ。物流、軍事、資源。全部が絡む。

次に軍事。アメリカはすでにグリーンランドに空軍基地（ピトゥフィク基地、旧チューレ基地）を持っている。弾道ミサイル早期警戒の要だ。ロシアの北極圏での軍事活動、中国 の「北極シルクロード」構想。これらをにらむと、あそこはただの氷原ではない。レーダーと宇宙監視の前線だ。

そして資源。レアアース（ハイテクに不可欠な希土類）、ウラン、石油、天然ガス。まだ大規模開発は進んでいないが、「眠っているかもしれない」という可能性がある。中国は レアアースの供給で強い立場を持っている。米国から見れば、供給網の安全保障は国家戦略だ。

さらに政治の文脈。トランプは「取引（ディール）」の発想を好む。彼の世界観では、国家も企業のように資産を買う・売る。19世紀にアメリカがアラスカをロシアから買った 前例もある。彼にとっては、あれの現代版という感覚だった可能性が高い。ただし21世紀の国際法と民族自決の原則は、19世紀の不動産ゲームとは違う。

ここで一歩引いて考えると、これは実際に買えるかどうかというより、「北極をめぐる大国間競争」のシグナルでもある。ロシアは北極沿岸に長大な海岸線を持ち、中国も科学調 査や投資で足場を築こうとしている。アメリカが黙っていれば、影響力が相対的に下がる。だから存在感を示す。

ただし重要なのは、グリーンランドはデンマーク王国の一部であり、自治政府を持つ。住民の意思が最優先だ。主権は商品棚に置かれた缶詰ではない。国際秩序は、少なくとも建 前上は、民族自決と合意に基づく。

結局のところ、トランプの発言は奇抜に見えるが、背景には北極の軍事・資源・航路というハードな現実がある。氷が溶けると、地図の意味が変わる。地図が変わると、国家の計 算も変わる。

北極は21世紀の静かなフロンティアだ。白いキャンバスの上で、大国たちが薄く、しかし確実に線を引き始めている。

結論から言うと、領有しなくても北極海航路は使える。

ただし、「自由に」「好き放題に」という意味ではない。ここがミソだ。

海にはルールがある。国連海洋法条約（UNCLOS）という国際法の枠組みがあって、各国は自国の沿岸から200海里（約370km）の「排他的経済水域（EEZ）」を持 つ。でもそこでも基本的に他国の船は航行できる。いわゆる「航行の自由」だ。公海ならなおさら自由。

北極海航路には大きく2つある。

ひとつはロシア沿岸を通る「北東航路（Northern Sea Route）」。 もうひとつはカナダ側を抜ける「北西航路（Northwest Passage）」。

アメリカがグリーンランドを持っていなくても、理屈の上ではどちらも通れる。ただし――

ロシアは北東航路を「ほぼ自国管理の水路」のように扱っていて、通行許可や砕氷船の同伴を要求している。実質的なコントロールだ。 カナダも北西航路を「自国の内水」と主張している。アメリカは「国際海峡だ」と主張している。ここは法的にグレーで、静かな綱引きが続いている。

つまり、航路は物理的には開けつつあるが、法的・政治的には大国同士の主張がせめぎ合う空間なんだ。

ではグリーンランドは何を意味するのか。

グリーンランドは航路そのものというより、「北極への出入り口」「補給・港湾・監視拠点」として重要だ。航路が活発になれば、港、救難拠点、燃料供給、海底資源の調査など 、周辺インフラの価値が上がる。ここを自国領にしておけば、将来の交渉力は強くなる。そういう発想は理解できる。

でも実務的に言えば、アメリカはNATO同盟国であるデンマークと協力すれば十分アクセスできる。領有しなくても、港を使う協定や軍事協力でほとんどの目的は達成できる。

だからこれは「通れるかどうか」の問題というより、「将来どれだけ主導権を握れるか」の話なんだ。

北極は、いまは氷の多い静かな海だ。でも氷が薄くなると、ルール作りが始まる。 そのときに席に座っているのか、テーブルを用意する側なのか。そこが各国の本音だ。

地図を見ると白い空白地帯に見えるけれど、実際にはすでに法と軍事と資源の思惑がぎっしり詰まっている。白は無色じゃない。まだ塗られていないだけだ。