天皇2

鎌倉幕府も後期に入ると執権政治の次に得宗政治という形態が現れ、権力抗争が激化し、支配体制に揺らぎが生じていた。後醍醐天皇は、保元の乱以来朝廷から切り離されていた政治権力を取り戻すために倒幕を計画した。しかし幕府側が事前に計画を察知し、大戦争に至る前に後醍醐天皇は捕らえられ隠岐に流された。後醍醐天皇は後に釣り船で隠岐を脱出し、船上山(鳥取県琴浦町)に拠点を構え、諸国に倒幕の檄を飛ばした。船上山攻撃を命じられていた御家人の足利尊氏が幕府に反旗を翻し、六波羅を攻め落としたことで形成は大きく逆転。関東では新田義貞が鎌倉を陥落させ、鎌倉幕府は滅亡した。

後醍醐天皇は建武新政と呼ばれる政治を開始したが、足利尊氏には本人が希望する征夷大将軍の役職は与えられず、他の武士への恩賞も不十分だった。後醍醐はあくまでも天皇中心の朝廷政治の復活にしか関心が無かったので、武士の戦功に十分報いなかったのだ。足利尊氏が離反し挙兵したことで建武新政はとん挫。尊氏はいったんは九州に引いたが、大軍の組織に成功し京都に向かい、湊川の戦いで新田義貞と楠木正成の軍を破り、京都を制圧した。後醍醐天皇との和睦が成立すると尊氏は建武式目を発表し、室町幕府を創設した。しかし後醍醐天皇は光明天皇に渡した神器が偽物であることを宣言して京都を脱出し、自らの皇位の正当性を主張して吉野に南朝を開いた。これにより北の京都と南の吉野に二つの朝廷が分裂して抗争する南北朝時代に入った。

足利義満は南北朝合一を果たすと太政大臣にも任命され、日明貿易を推し進めた。絶大な権限を手に入れた義満は天皇の権威をないがしろにするような態度を見せ始め、自らを法皇と呼ばせたり、上皇の地位を欲しがるようになった。実際、次男の義嗣を天皇の位に付けるよう、働きかけていた。ところが義満は、義嗣の宮中での元服の儀式の三日後に病で倒れ、数日のうちに死んでしまった。

正親町天皇は信長、秀吉の時代の天皇である。正親町天皇と信長の関係は微妙なものだったらしい。信長は禁裏御料を回復し、御所を造営し、誠仁親王の元服を実施し、元旦の節会などの朝儀を復興して、朝廷の要望を次々と実現していった。これに対して朝廷は、信長の入京や出陣等の折に勅使を派遣して威光を与え、出征中の織田軍の陣営にも勅使を派遣している。また天皇は、信長を権代納言、右近衛大将に任じ、その翌年には正三位・内大臣に任じた。

しかし信長は、天皇がキリシタン排除の綸旨を出していたにもかかわらず、ルイス・フロイスに対して宣教の自由を保障した。また安土城には天皇御所と同じ間取りの部屋もあったという。信長はそこから上から目線で御所を見下ろしていたのではないか、という説もある。

ただ信長は、伊勢の神宮に20年に1度行われる式年遷宮を復興するため、3000貫を寄進したこともあるという。

信長と正親町天皇は、どちらも保護し保護され合う、持ちつ持たれつの関係でもあり、そして「俺の実力を忘れるなよ」とけん制し合う関係だったのではないだろうか。

慶長16年に即位した後水尾天皇は、幕府が禁中並公家諸法度等を通じて朝廷の統制を強化しようとする中、幕府に強く反発した天皇として知られている。

江戸時代初期における最大の不和確執といわれる紫衣事件が起きたのは1627年のことである。紫衣とは、勅許によって高位高徳の僧に着用が許される紫色の法衣のことで、朝廷にとっては収入源の一つでもあった。幕府は朝廷による寺院統制を解くために「禁中並公家諸法度」などで、朝廷が幕府の許可なく紫衣勅許を授けてはいけないと規定したが、その後も後水尾天皇は慣例通り、十数人の僧に幕府の許可なく勅許を与えていた。これを知った幕府は禁中並公家諸法度が公布された1615年以降の紫衣勅許を取り消し、紫衣を取り上げるよう京都所司代に命じた。

幕府の措置に対して朝廷は強く反発し、激怒した後水尾天皇は譲位を強行し、不快感をあらわに幼少の興子内親王を践祚させた。

幕末の時期の天皇が孝明天皇だが、孝明は幕府を倒すつもりなど毛頭なく、幕府の代理である松平容保が大のお気に入りだった。孝明は大の会津びいきでもあり、討幕を志す長州こそ朝敵だと考えていた。ところが、その孝明が突然天然痘にかかり36歳の若さでこの世を去ってしまう。その死で最大の利益を得たのは長州そして討幕派である。そこで、これは病死ではなく暗殺ではないか、という風聞が当時から飛び交っていたらしい。

最後の将軍徳川慶喜は朝廷との戦争を避けるために大政奉還を申し出た。しかし、根っからの討幕派である長州はそれでは困る。長州の望みは孝明のときとは真逆に、長州ではなく幕府を「征伐せよ」と命令が出ることである。それも出た。いわゆる「討幕の密勅」である。慶喜が大政奉還を申し出たまさにその日、長州藩と薩摩藩に「朝敵徳川慶喜を討て」という密勅が下された。

ところがこの密勅、一番肝心な天皇の印もサインもない。「天皇は慶喜を討てとおっしゃっている」という内容の横に明治の外祖父中山忠能ら3人の公家が署名しているだけだ。

しかしこれが薩長軍にとっては「切り札」となった。幕府軍と薩長軍の一代決戦である鳥羽伏見の戦いで、薩長軍は先頭に「錦の御旗」を掲げることができた。これを見て幕府軍の総大将徳川慶喜は大阪城を放棄し逃亡し江戸城も無血開城させた。

明治天皇の即位とともに新しい時代が始まった。「王政復古の大号令」が発せられた。摂関と幕府の廃止が申し渡された。これまでの朝廷の仕組みがすべて停止されること、平氏政権以来の武家政治が終了することを、同時に示すことが「大号令」の趣旨だった。

戊辰戦争の最中に「五箇条の御誓文」が出された。

明治元年には明治天皇の東京行幸が実現し、明治二年には東京遷都が行われ、江戸が東京と改められた。

明治五年に学制が公布され、小学校から大学校までの制度が定められた。また明治六年に徴兵制が定められた。税制では同年に地租改正を実施し、国民の土地所有権を認めて課税した。

井上毅が中心となり憲法制定の作業が進められ、明治二十二年(1889)、大日本帝国憲法が発布された。

義和団事件(1900)鎮圧後もロシアは満洲地域から撤兵せず、日露の緊張が高まった。1904年、旅順港にいたロシア艦隊を日本軍が攻撃して、日露戦争が始まった。陸戦では乃木希典の率いる部隊が二〇三高地を占領して旅順要塞を陥落させ、ロシア太平洋艦隊を壊滅させた。海戦では東郷平八郎の率いる連合艦隊が、日本海海戦にてバルチック艦隊を全滅させた。

1905年、ルーズベルト大統領のあっせんによりポーツマス条約が結ばれ、日露戦争は終結した。

1910年、日韓併合条約が締結され、日本は、太平洋戦争終結まで朝鮮を統治下に置くことになる。

1912年の明治天皇の崩御により、大正天皇がご即位になり、元号が明治から大正に改元された。明治天皇が厳格で近寄りがたい天皇だったのに対し、大正天皇は寛容で親しみやすい天皇だった。

1914年から始まった第一次世界大戦によって、我が国の経済は大戦景気と呼ばれる活況を見せていた。

大正時代は政党政治が確立し、民主主義(デモクラシー)の議論が活発化した。

大正天皇は生涯で1367首の漢詩をお詠みになる文化人だったという。

即位前から体調には不安があったようだが、大正八年(1919)になると、体調が急速に悪化していく。まっすぐにお座りになれなくなり、散歩やビリヤードもなさらなくなったほか、言語障害が現れ始めた。

皇太子裕仁親王が摂政にご就任になり、政務からお離れになった大正天皇は療養生活に入るも病状は回復せず、大正十五年(1926)、崩御となった。

昭和六年(1931)、奉天郊外の柳条湖付近で関東軍が南満州鉄道のレールを爆破し、張学良の東北軍による破壊工作であると発表した。この自作自演事件が柳条湖事件である。翌昭和七年(1932)には満州国が建国された。満州国建国は国際社会から日本の傀儡と批判された。

1929年から世界大恐慌が起こると、世界はブロック経済に移行し、大蔵大臣に就任した高橋是清が恐慌脱出の指揮を執った。

昭和十一年(1936)、陸軍内部での、天皇親政のために国家改造を実行し昭和維新を目指す皇統派に強く影響された陸軍青年将校らによるクーデター未遂事件、二二六事件が起きた。昭和天皇の逆鱗は甚だしく「徹底的に圧鎮せよ」とご下命になり、しかも必要とあらば自ら錦旗を持って鎮圧に出かけるとも仰せになった。反乱は失敗に終わった。

事件後に成立した広田弘毅内閣は、しばらく廃止されていた軍部大臣現役武官制を復活させた。

昭和十二年(1937)、盧溝橋事件が起こった。政府は戦線の不拡大を決定したが、軍部はこの時も暴走し、全面戦争に発展してしまう。

中国大陸での戦闘が拡大し長期化すると、近衛文麿内閣は昭和十三年(1938)、国家総動員法を成立させ、戦時体制に移行した。以降、政府は議会に諮ることなく、労働力や物資を動員することができるようになった。第二次近衛内閣は昭和十五年、大政翼賛会を発足させた。ほとんどの政党は解党して合流し、一国一頭の体制になった。

昭和十五年(1940)には南進論が国策として決定され、日本は北部仏印に進駐した。その直後、日独伊三国同盟が締結された。これらを受けて米国は日本を敵国と見なし、鉄の禁輸に踏み切った。

石油などの資源確保のために日本軍が南部仏印に進駐すると、日米関係は決定的に決裂した。米国は対日石油全面禁輸に踏み切った。英国とオランダもこれに続き、中華民国も加えた4カ国による対日経済封鎖は、ABCD包囲網と呼ばれる。

近衛首相は日米交渉により戦争回避の努力を続けたが、米国政府は大統領会談を拒絶した。近衛内閣退陣の後、重心会議を経て木戸幸一の推薦により東条英機に大命降下があった。東条は就任直後は戦争回避のためにがむしゃらに働いた。が、その努力もむなしく、米国からハルノートが突き付けられた。ここには、日本軍が中国大陸と仏印から全面撤退すること、蒋介石政権を承認すること、日独伊三国同盟を実質的に破棄することなどが記されていた。当時の日本はこれを絶対に認めることはできないと受け止めた。

日本海軍の機動部隊は昭和十六年(1941)12月8日、真珠湾を攻撃した。当初の南方作戦は連戦連勝だったが、昭和十七年(1942)、ミッドウェー海戦で日本軍は大敗し、航空母艦四隻と重巡洋艦一隻を失い、これにより日米の航空戦力が逆転した。そして米軍はガダルカナル島上陸作戦を開始した。以降、米国による本格的な反攻が始まる。昭和十九年(1944)、米国はサイパン上陸作戦を開始した。もしマリアナが陥落したら、日本本土の大半が、米軍の長距離爆撃機B29の射程距離に入るため、国防上の最重要地域とされていたが、マリアナは陥落した。早期講和の必要があったが日本は戦争を継続した。

米軍による本土の都市空爆が開始された。昭和二十年(1945)には東京大空襲が起こった。米軍が沖縄本島への上陸を開始した。沖縄を守るため、特攻作戦も行われた。

7月16日には日本に対する降伏勧告であるポツダム宣言が発せられた。しかしこの宣言には天皇の地位に関する記載がなかったので、鈴木貫太郎内閣は大論争の挙句、黙殺の態度を取った。トルーマン大統領は原子爆弾の投下を命じ、リトルボーイというウラン型原爆を8月6日に広島へ、ファットマンというプルトニウム型原爆を8月9日に長崎へ投下した。同日、天皇陛下のご聖断が下り、ポツダム宣言の受諾が決定した。

昭和天皇が初めてマッカーサー元帥をご訪問になったのは昭和二十年(1945)9月27日のことだった。天皇の潔く戦争責任を認める態度に、マッカーサーは感動したという。天皇の起訴が日本国民の間に激しい動乱を引き起こすことを察知したマッカーサーは、天皇の存続を本国の陸軍省に認めさせた。

A級戦犯を裁く極東国際軍事裁判は、昭和二十一年(1946)、市ヶ谷で開廷した。東条元首相以下7名に死刑判決が下りた。

GHQは日本政府の憲法改正案を却下し、自らの草案を交付して憲法改正を要求した。マッカーサー・ノートには、第一に、天皇は国家元首であり、皇位は世襲され、天皇の権能は憲法に基づき行使されること、第二に、戦争を放棄し、軍を保持せず、交戦権も持たないこと、第三に、日本の封建制度は廃止されること、と書かれていた。民生局はこの方針に従って憲法を起草した。

日本政府はGHQ草案をもとに、日本政府案の草案を作成した。若干の修正を経て、すべての条文が確定した。昭和天皇の裁可を経て昭和二十一年(1946)11月3日に日本国憲法として公布され、昭和二十二年(1947)5月3日に施行された。